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        PAIFについて

        アジア地域における初のアジア債券ETF1

        2005年に設定された ABF汎アジア債券インデックス・ファンド（PAIF）は、アジア債券ETF業界の先駆けとなりました。アジアの現地通貨建て国債および公債で運用される分散型のポートフォリオに、1回の取引で容易かつコスト効率的に投資できる革新的なソリューションをご提供いたします。

        PAIF 15 Years

        ABF汎アジア債券インデックス・ファンド（PAIF）

        PAIFに関する10の事実

        1. アジア地域初の現地通貨建て債券ETF1
         
        2. アジア債券市場のさらなる発展を目指したアジア太平洋地域の11の中央銀行と金融当局による重要なイニシアチブの一環として、2005年に設定
         
        3. ベンチマークはMarkit iBoxx ABF汎アジア指数
         
        4. アジアの8つの主要国・地域（中国、香港、インドネシア、韓国、マレーシア、フィリピン、シンガポール、タイ）の政府および準政府機関が発行する現地通貨建て債券が主な投資対象
         
        5. シンガポール籍で、2005年に香港証券取引所に上場（銘柄コード:2821）し、2009年には東京証券取引所にも重複上場（銘柄コード:1349）

        6. 過去19年（暦年ベース）のうち、14年でプラス・リターンを記録2

        7. アジアの現地通貨建て債券市場に容易かつ低コストで投資する手段を提供しており、投資家はPAIFによって500銘柄以上の現地通貨建て債券への分散投資を1回の取引で実現可能3

        8. ポートフォリオの平均格付はA+3

        9. アジアの現地通貨建て国債・準政府機関債券市場は、PAIFの設定以来、1.4兆米ドルから14.7兆米ドルへと10倍以上に拡大4

        10. アジアの現地通貨建て債券市場の発展を目指すイニシアチブの重要な一部を担う。流通市場の流動性を拡充するため、2018年6月に証券貸付プログラムを開始

        なぜアジアの現地通貨建て債券に投資するのか?

        良好なリスク-リターン特性

        多くのアジア諸国は力強いマクロ・ファンダメンタルズを維持しており、世界経済において引き続き牽引役となる可能性が高い。従って、投資家には過度なリスクを負うことなく良好な利回りの向上を獲得する機会がある。実際、アジア債券のリスク・リターン特性は、歴史的にみて米国債と釣り合う形で推移している。

        現地通貨の上昇を通じた利回り向上の可能性

        通貨高は今後も引き続き潜在的なリターンの重要な源泉になると考えられる。現在の米ドル高でアジアの現地通貨建て債券の為替差益は抑えられているが、中長期的には反発の機会が十分にある。その一方で、米ドル高はアジアの現地通貨建て債券を購入する魅力的な参入機会を提供している。

        「基本に立ち返る」分散ポートフォリオ構築戦略

        世界中がますます相互に繋がり合う中、アジアの現地通貨建て債券と他の主要資産クラスの相関性は、否応なく上昇している。それでも、相関性はまだ十分に低く、アジアの現地通貨建て債券を投資家のポートフォリオに加えることで貴重な分散効果を得ることが可能である。

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        ABF汎アジア債券インデックス・ファンド（PAIF）はシンガポール及び香港において認可を受けたユニット・トラストであり、香港証券取引所及び東京証券取引所において上場しています。かかる認可又は上場は、公的な推奨を意味するものではありません。

        本ウェブサイトは、いかなる投資取引の助言、勧誘、申し出、または推奨をも行うものではありません。また、投資取引の助言、勧誘、申し出、または推奨として依拠すべきものでもありません。ABF汎アジア債券インデックス・ファンド（以下、“当ETF”）の過去の運用実績は、将来の運用成果等を保証又は示唆するものではありません。当ETFの分配金は、当ETFの投資対象資産の配当により増減する可能性があり、投資家は、投資した額面どおりの金額を取り戻せるとは限りません。当ETFは香港証券取引所および東京証券取引所に上場されておりますが、取引の流動性を保証するものではなく、またこれらの取引所において上場廃止になる可能性もあります。

        投資家の皆様におかれましては、リスク要因に関する説明を含め、PAIFの有価証券報告書その他の法定開示書類をご一読くださいますようお願いいたします。PAIFの有価証券報告書その他の法定開示書類はこちら（https://disclosure.edinet-fsa.go.jp/）から入手できます。なお、シンガポール法に基づく開示資料（英文）をご希望の方は、当社にご連絡ください。

        本ウェブサイトのすべての内容は、ステート・ストリート・グローバル・アドバイザーズ株式会社を含むそのグループ会社が提供するものであり、特段の示唆のない限り、記載された日付時点のものです。本ウェブサイトの一部または全部の無断複写・転載、二次使用を禁じます。本ウェブサイトおよびその内容について、配信・配布・出版が許可されていない国・地域での配信・配布・出版を禁止します。

        いかなる形態の投資にもリスクがあり、投資金額のすべてを失う場合もあります。投資はすべての人に適合するわけではありません。

        一般に、債券は、株式に比べて短期的なリスクおよび変動が少ないですが、金利リスク（例えば金利上昇局面では通常は債券価格は下落します）、発行者のデフォルトリスクおよび信用リスク、流動性リスクならびにインフレリスクを有しています。これらの影響は通常は長期債について述べられています。債券が満期前に売却され又は償還された場合には、大きな利益または損失を伴う可能性があります。

        分散投資は、利益を確保したり、損失回避を保証するものではありません。

        ETFは株式と同様に取引され、投資リスクにさらされており、取引相場は変動し、基準価額を上回り又は下回る価格で取引されることがあります。ブローカー手数料およびETFの諸コストによりリターンが低下する可能性があります。ETFを頻繁に取引すると、売買手数料その他のコストがかさみ、結果として、（ETF特有の）低手数料・低コストの効果を減殺する可能性があります。

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        ＜登録商標等について＞

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        ＜当ETFの投資にかかるリスク＞

        当ETFは、Markit iBoxx ABF汎アジア指数を連動対象とし、主に債券等の有価証券等に投資を行います。当ETFへの投資には、市場リスク、為替リスク、金利リスク、信用リスク、カントリーリスク、流動性リスク等が伴います。これらのリスク要因により当ETFの価格が変動し、その結果、投資元本を損なう可能性があります。なお、ETFの投資にかかるリスクは上記に限定されるものではありません。

        ※その他当ETFのリスク全般に関する詳しい内容は有価証券報告書等をご確認下さい（https://disclosure.edinet-fsa.go.jp/）。

        ※Markit iBoxx ABF 汎アジア指数は、Markit Indices GmbHの所有物であり、許可を得て使用しています。当ETFは、Markit Indices GmbHまたはそのメンバーのいずれからも、支援、認定、または販売促進を受けておりません。

        ＜投資にかかるリスクについて＞

        ETFは、主に株式や債券などの有価証券、また金などのコモディティ、あるいはその他の資産に投資を行います。投資対象としているこれらの資産の値動きにより、ETFの基準価額が下落することがあります。これらの資産への投資には、市場リスク、金利リスク、カントリーリスク、信用リスク、為替リスク、流動性リスク等、様々なリスクがあり、ETFも同様のリスクが伴います。これらのリスク要因により、ETFの市場価格が下落する場合があります。その為、投資元本を割り込む恐れがあります。ETFは流通市場において株式と同様に取引されますが、取引価格は変動し、基準価額を下回ることがあります。また、常に取引可能であるとは限らず、市場環境が悪化している場合は、取引価格が大幅なディスカウントとなる可能性があります。ETFには上場廃止リスクがあり、純資産規模が縮小するなど、運用が困難になった場合や、上場取引所の上場基準に合致しなくなった場合、上場廃止となることがあります。これらは主なリスクであり、ETFへの投資に係るリスクはこれらに限定されるものではありません。

        なお、コモディティETFやコモディティ指数連動証券は、市場全体動向の変化、金利の変化、および対象資産となるコモディティへの投機や裁定に係る取引活動に加え、天候や病気、通商条件あるいは政治や規制の展開の様な他の要因によって影響を受ける可能性があります。

        ＜その他：ETFの投資にかかる一般的な留意事項＞

        ①    元本保証はされていません。

        ②    ETFの一口あたりの純資産額の動きと連動を目指す特定の指数等の動きが乖離する可能性があります。

        ③    市場価格とETFの一口あたりの純資産額が乖離する可能性があります。

        ＜手数料・費用＞

        【お客様に直接ご負担いただく費用】　売買する際には、取扱いの金融商品取引業者の定める売買手数料がかかります。

        【当ETFの信託財産において生じる費用】　当ETFの信託財産において生じる費用は、運用報酬、信託報酬、ライセンス・フィー及びその他の費用等があり、合計で当ETFの純資産価額の年率0.19％程度です。その他の費用等は、運用状況等により変動するものであり、事前に上限額を示すことができません。上記の費用はいずれも将来に渡り変更される可能性があります。手数料についてはこちら（https://www.abf-paif.com/jp/ja/investor/etfs　）をご覧ください。

        ● 当資料記載の情報は作成時点のものであり、市場の環境その他の状況等により予告なく変更されることがあります。

        ● 取得のお申し込みに当たっては、必ず上場有価証券等書面又はその他の開示書類の内容をご確認の上、ご自身でご判断下さい。

        ※売買のご注文や売買手数料等につきましては、当ETFを取り扱いの金融商品取引業者（証券会社）までお問い合わせ下さい。

         

        ステート・ストリート・グローバル・アドバイザーズ株式会社

        東京都港区虎ノ門1-23-1　虎ノ門ヒルズ森タワー25階　Tel：03-4530-7380

        金融商品取引業者　関東財務局長（金商）第345号　加入協会：一般社団法人　日本投資顧問業協会、一般社団法人　投資信託協会、日本証券業協会

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